家具 収納 本棚 ラック シェルフ AVラック オーディオラック 頑丈オープンラック 644713 引出物 高さ143cm 今季一番 幅89cm 国産杉 奥行35cm

家具 収納 本棚 ラック シェルフ AVラック オーディオラック 国産杉 頑丈オープンラック 奥行35cm 幅89cm 高さ143cm 644713

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14355円

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経年変化を楽しめる頑丈な本棚は、世代を超えて愛される家具。匠の職人が丹精込めて作り上げたオープンラック。建築材の材料を使用し、棚板耐荷重は約50kgを実現。素朴な味わいと頑丈さが魅力の書棚です。

優しさは強さ 温もりは憧れ!
  純国産の頑丈オープンラック。

◆国産杉と素材を知り尽くした地元但馬の匠が出会い、運命に導かれるかのように質実剛健な本棚が生まれました。
◆無垢材の気品ある香り、素材感が際立つ無塗装の収納家具。
◆暮らしを彩る美しい本棚、愛読書やお気に入りの雑貨と共にとても愛おしく感じる書棚。

【家具職人の想い】
◆心地よさには理由がある。「自分に妥協しないという心意気だ」と熱く語る匠集団が製造。
◆特別なことは何も出来ない。当たり前の事を当たり前にやる、やり続けることが品質(信頼)となるという想いを込めて製造しております。
◆間伐材を積極的に使用し、価値ある商品を提供することで、お客様の笑顔と共に日本の森を護り健全な森林を取り戻したいと願っています。

[国産杉]

◆国産杉は、しっかり目の詰まった木質による丈夫さが特徴。
◆建築材にも使われるこの素材をそのまま加工しているラックは、長い年月使い続けても安心の確かな耐久性を備えています。
◆高い精度と加工性、強度と耐久性に優れ、見た目にも美しい贅沢な作りのシェルフ。

[サイズ・バリエーション]
◆幅は59cm、89cm。
◆奥行は薄型の35cmと一般的な45.5cm。
◆高さは89cm、143cm、179cmの3サイズと設置場所に合わせて選べる12タイプの豊富なバリエーションも魅力。
 1.薄型は、雑誌や文庫本、コミック、DVD収納、CD収納などの本棚として
 2.奥行45.5cmタイプは、アルバムや百科事典、ボックスなど大きめの書物を収納する書棚や雑貨の収納に便利。
 3.高さ89cmはリビングの窓下収納やカウンター下収納庫、電話台、FAX台として。
 4.高さ143cmは、圧迫感なく適度な収納力を持ち合わせたサイズでリビングボードとして。
 5.高さ179cmは、豊富な収納力が魅力。

[機能・構造・仕様]
◆棚板耐荷重1枚当り約50kgの安定感
◆特徴はデザイン性を保ちながら安心感のある極厚な棚板。
◆厚さが3cm、重い本やオーディオ、熱帯魚の水槽まで幅広い用途に使用でき、長く使っても安心な頑丈さがポイント。
◆第三者機関(財団法人 ボーケン品質評価機構)にて、耐荷重試験も実施しました。
 実施日:2012年7月19日 試験番号:12803450-1
 試験内容:棚板上に、表示耐荷重の2倍(100kg)のおもりを均等に載荷して24時間放置。
 その後最大たわみ量を測定すると共に、各部に破損、緩み、機能に影響する変形等の異常がないかを確認した。
◆オープンタイプで頑丈な棚板厚3cmでも、圧迫感がありません。
◆背板がないので、スイッチやコンセントがそのまま使えます。

【2019年ウッドデザイン賞を受賞】
◆ウッドデザイン賞(ウッドデザイン賞運営事務局/後援:林野庁)は、木の良さや価値を再発見させる製品や取り組みについて、特に優れたものを消費者目線で評価し、表彰する新しい顕彰制度です。
◆本商品は木を使って暮らしの質を高めているライフデザイン部門にて入賞しました。

【担当者より】
◆棚板前面やコーナー部分に丸みを持たせた優しいデザイン仕上げ。
◆ホルムアルデヒド含有料が最も少ないF☆☆☆☆接着剤を使用しておりますので、お子様にも安心です。
◆素材はすべて国産杉を使用。
◆ベニヤ・集成材・合板を一切使用していない全て無垢材へのこだわりと細部まで使いやすさに配慮した、日本の職人の丁寧な作りもポイントです。


この商品は下記のサービスが選択できます。※組み立て・開梱サービスは日時指定ができません。お届け前に配送所より配達日時のご連絡をさせていただきます。
※別途配送料金がかかります。


家具 収納 本棚 ラック シェルフ AVラック オーディオラック 国産杉 頑丈オープンラック 奥行35cm 幅89cm 高さ143cm 644713

狭い部屋に設置のため奥行きが浅い本棚を探していて奥行35cmとありましたので購入しました。組み立ても女性一人ですがわかりやすい説明書がついていましたので楽しくできました。しっかりしていて、収納量もかなりあり、自然な色で木の香りがとても良いです。部屋が広く使えるようになり、大満足です。永く使いたいと思います。ありがとうございました。

2015年のパリ協定成立を受けて、いま世界各国で、企業や自治体、NGOなど、国家政府以外の多様な主体(non-state actors)が気候変動対策の中で大きな役割を果たすようになってきています。

気候変動に関する政府間パネル(IPCC)の「1.5℃特別報告書」公表以来、2050年までに脱炭素社会の実現をめざすことが世界共通の目標となった今、企業や自治体などの役割は更に重要になっています。

日本では、2018年7月に、気候変動対策に積極的に取り組む企業や自治体、NGOなどの情報発信や意見交換を強化するため、ゆるやかなネットワークとして、「気候変動イニシアティブ(Japan Climate Initiative)」を105団体の参加で設立し、今日までに参加団体数は6倍以上に拡大しています。

宣言「脱炭素化をめざす世界の最前線に日本から参加する」にご賛同頂き、脱炭素社会の実現に向けた真剣な取り組みを進める多くの企業、自治体、団体、 NGOなどの皆さんの参加を呼びかけます。

お問い合わせ:気候変動イニシアティブ事務局

info@japanclimate.org

私たちは、企業、自治体など非国家アクターの一員として、パリ協定が求める脱炭素社会の実現に向け、世界と共に挑戦の最前線に立つことを約束します。

パリ協定は温室効果ガスの実質的な排出ゼロに向け、世界が初めて実現した画期的な合意であり、その実現の成否は人類の存続にも関わります。同時にパリ協定がめざす脱炭素社会への転換は、新たな成長と発展の機会を生み出すものでもあります。また、脱炭素化への試みは、2015年に国連で採択された「持続可能な開発目標(SDGs)」の達成に向けた努力とも、めざす未来を共有するものです。

気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は2018年10月に公表した「1.5℃特別報告書」で、深刻な気候危機を回避するために、平均気温の上昇を 2℃未満ではなく、1.5 ℃以下に抑えることが必要であり、世界全体で二酸化炭素の排出を 2030 年までに半減し、2050 年までに実質ゼロにする必要があることを明らかにしました。

1.5℃目標が世界に広がる中で、日本政府も2020年10月に2050年カーボンニュートラルをめざすことを宣言し、2021年4月には、2030年度までに温室効果ガス排出量46%削減をめざし、更に50%削減にもチャレンジすることを公表しました。

私たちは、エネルギー効率化と再生可能エネルギーの拡大を中心とする脱炭素社会の実現に向け、日本が世界の中でもっと大きな役割を担うべきであり、それは可能だと考えています。日本政府には、2030年までの半減、2050年の実質排出ゼロの達成を可能にする政策転換が求められます。とりわけ、2030年の再生可能エネルギー目標を40~50%にするとともに、石炭火力発電のすみやかなフェーズアウトを実現する必要があります。脱炭素社会をめざす取組の規模とテンポを高め、国際社会で範を示すことが、日本自体にとっても大きなメリットをもたらすものであると確信しています。

パリ協定の実現に向け、日本の非国家アクターは、日本政府の公的なコミットメントを超えた積極的な役割を果たそうとしています。既に多くの日本企業が、「SBT(科学と整合した目標設定)」やRE100などにコミットしています。合計すれば1億人以上が居住する自治体が2050年ゼロエミッションを宣言するとともに、更に意欲的な2030年目標を設定し、その実現に向けた先駆的な政策を導入しつつあります。

私たちは、1.5℃目標の実現に向けた世界のトップランナーとなるよう、自らの活動においてエネルギー効率化と再生可能エネルギー利用を加速するとともに、国内外の非国家アクター間の連携を深め、2050年実質排出ゼロの実現に貢献する取組みを強めていきます。

私たちは、気候変動の危機克服をめざす挑戦において、日本と世界の架け橋となっていきます。

企業

金融・投資機関

自治体

その他

事業者団体

  • 小田原箱根商工会議所
  • 川崎商工会議所
  • 全国商工会連合会

消費者団体

大学・研究機関

文化施設・宗教団体

  • 京都佛立ミュージアム
  • 宗教法人 真宗大谷派
  • 創価学会
  • 宗教法人 本門佛立宗

NPO/NGO等

事務局団体

2022年5月9日現在、 合計:693団体
企業:514( うち金融・投資機関:48 )、 自治体:37 、 その他:142 ( うち大学・研究機関:9 、 事業者団体:3 、 消費者団体:12 、 文化施設・宗教団体:4 、 NPO/NGO等:114 )

ご参加について

参加申し込みフォームに入力して送信してください。
代表者名を誰にするかは参加企業、自治体・団体のご判断におまかせします。

ウェブからのお申込みができない場合は、参加申込書(別紙ワードファイル)に記入して、事務局あてにメールでお送りください。

●参加申し込みはこちらへ

参加申し込みフォーム

●メールでのお申し込み(参加申込書を記入して送信)

メールアドレス:office@japanclimate.org

ダウンロード:参加申込書(jci_registration.docx)

「気候変動イニシアティブ」って何ですか?
気候変動対策に積極的に取り組む企業や自治体、団体、NGOなど、国家政府以外の多様な主体のゆるやかなネットワークです。米国では、企業、州政府、自治体などが "We Are Still In" というネットワークを作り、トランプ政権のパリ協定の離脱表明後も、気候変動対策の強化に取り組んでいます。また、この米国での取組を受け、他の国々でも国家政府以外の多様なアクターの横断的な組織をつくる動きが始まっています。「気候変動イニシアティブ」は、こうした国際的な動きと連携するものです。
どんなところが参加の対象ですか?
宣言に賛同し、具体的な取組みを実施している企業、金融機関、自治体、研究機関、NGOなど(個人を除く)です。個々の参加でも、その連合体が参加するのでもかまいません。
詳細な要件は、下記のPDF資料および申込フォームをご確認ください。
ダウンロード:気候変動イニシアティブの参加要件(JCI-application-criteria_20210615__.pdf)
運営は誰が行っていますか?
円滑な運営のため、運営委員会(イクレイ日本、エネルギーから経済を考える経営者ネットワーク会議、CDP Worldwide-Japan、自然エネルギー財団、WWFジャパン、日本気候リーダーズ・パートナーシップ、フロンティア・ネットワーク)、事務局(CDP Worldwide-Japan、自然エネルギー財団、WWFジャパン)、代表(運営委員会により選出)を置いています。それぞれの役割等については、運営要綱をご覧ください。
ダウンロード: 気候変動イニシアティブ運営要綱(jci_outline_20210615)
会費はありますか?また何か決まった義務はありますか?
会費はありません。当面の間、活動に必要な財源は事務局が調達します。
参加団体に決まった義務はありませんが、詳細な要件は、下記のPDF資料および申込フォームをご確認ください。
ダウンロード:気候変動イニシアティブの参加要件(JCI-application-criteria_20210615__.pdf)
参加するにはどうしたらいいのですか?
参加申し込みフォームに入力して送信してください。

参加申し込みフォーム: https://japanclimate.org/contact/appli/

代表者を誰にするかは参加企業、自治体、団体のご判断におまかせします。
ウェブからのお申込みができない場合は、参加申込書(別紙ワードファイル)に記入して、事務局あてにメールでお送りください。
メールアドレスは、office@japanclimate.org です。
ダウンロード:参加申込書(jci_registration.docx)

 

末吉 竹二郎

国連環境計画・金融イニシアティブ特別顧問

一般社団法人 CDP Worldwide-Japan/公益財団法人 世界自然保護基金ジャパン(WWFジャパン)/公益財団法人 自然エネルギー財団

日本気候リーダーズ・パートナーシップ(Japan-CLP)/フロンティア・ネットワーク(TFN)/一般社団法人 エネルギーから経済を考える経営者ネットワーク会議/一般社団法人 イクレイ日本